ごあいさつ
会社概要
経営理念
社会貢献活動

当社が医薬品として世界で初めて製品化しましたフィルム製剤(ODF:Orally Rapid Disintegration Film Formula、ADF:Adhesive and Disintegration Film Applicable to Oral Mucosa)は幅広く医療現場に受け入れられ、新たな剤形として認知されるに至り、その地位を確固たるものにしております。当社は1963年の創立以来、貼る技術、塗り伸ばす技術を基本にこれら技術を練磨することで、整形外科領域における外用貼付剤の剤形である消炎鎮痛パップ剤及び鎮痛消炎局所テープ剤に特化して事業を展開してまいりました。さらにこれら製剤技術は当社独自で構築しましたミクロンレベルで管理する塗工技術へと進化し、全身作用型テープ製剤、さらにフィルム製剤技術へとつながって発展して、今日に至っております。

世界の医薬品市場は大きく変化し、従来のビジネスモデルが成り立たなくなっています。メガファーマといえども画期的新薬の開発が非常に困難な環境です。当社はこれを千載一遇の好機ととらえ、テクノロジーファーマ(製剤技術を発展ドライバーとする医薬品企業)として先発医薬品が潜在的にもつUnmet Medical Needs(未だ満たされていない医療ニーズ)を次の5つのキーワードを満たすことで、くすりの有効成分の持つポテンシャルを最大限に発揮できる製剤を開発することに貢献して参ります。

  • 有効成分の生体内利用率の向上
  • 有効成分の吸収速度の制御(即効性の発現と薬効の持続性を付与)
  • 携帯性向上
  • 嚥下容易化
  • 使用感向上

医薬品企業の使命は患者さんに安心、安全で効果のある医薬品を継続的に提供することにあります。当社は安心、安全で効果のある医薬品こそが“やさしいくすり”であると考えております。そういった意味で時代がどんなに変わろうとも「患者さんに“やさしいくすり”を少しでもはやく多くの人に届けたい」という思いに変わりはありません。

“Quset for Quality... and Performance of Life” この企業理念に込めました思いは患者さん、医療関係者、当社従業員の、そして世界中で生きる人々ひとりひとりの生活の質ならびに精一杯な生き方を探求していくという使命感です。日本の地方都市・富山の中堅製薬会社ではありますが、「フィルム製剤、貼付剤なら救急」とご指名いただける大きな実績と確かな信頼があります。この信頼感を糧とし、独自の技術・開発力でくすりの未来に足跡を残していけるものと自負しております。

代表取締役社長 稲 田 裕 彦
会社概要
社名
救急薬品工業株式会社
代表取締役
社長
稲田 裕彦
設立
1963 年(昭和38 年)10 月
資本金
9,500 万円
従業員数
220 名
事業内容
医療用医薬品・一般用医薬品の
開発・製造および販売
本社
東京都中央区日本橋本町4-2-10 Googleマップ
事業本部
富山県射水市戸破32-7 Googleマップ
<富山工場>
TEL:0766-56-9901
FAX:0766-56-9911
<研究所>
TEL:0766-56-2501
FAX:0766-56-9911
主要取引先
アステラス製薬(株)
第一三共(株)
第一三共ヘルスケア(株)
エーザイ(株)
エルメッドエーザイ(株)
持田製薬(株)
(株)三和化学研究所
興和(株)
日医工(株)
大鵬薬品工業(株)
ファイザー(株)
武田テバファーマ(株)
沢井製薬(株)
主要銀行
北陸銀行 小杉支店
三井住友銀行 富山支店
沿革
1963年(昭和38年)
医薬品販売会社として設立
1969年(昭和44年)
医薬品製造業許可取得
1994年(平成6年)
富山工場竣工(プラスター剤製造ライン)
1996年(平成8年)
富山工場増築(パップ剤製造ライン)
2002年(平成14年)
稲田裕彦が代表取締役社長に就任
2005年(平成17年)
富山工場増築(フィルム剤・テープ剤製造ライン)
2011年(平成23年)
富山工場増築(品質管理棟)
フィルム剤製造ライン増設
2017年(平成29年)
富山工場増築(NF 棟・総合研究棟)
プラスター剤製造ライン増設
医薬品メーカーとしての活動を通じて、
すべての人々の豊かな生活を実現する。
新発想チャレンジ型企業へ!
 
顧客ニーズを的確に把握し、患者さまの満足が得られる品質の製品を提供します。
科学的根拠に基づいた改善活動を常に実行し、世界に通用する品質保証体制を構築します。
CSR(Corporate Social Responsibility)を重視し、安心・安全な製品を安定供給します。
(1) 事業活動を通じ、社会の構成員として地域社会の生活環境の向上・活性化に向け、その貢献に努めます。

(2) 生命関連企業である当社の経営理念にふさわしい学術・文化・スポーツ振興の支援等、社会貢献活動を積極的に推進します。
役員・従業員の個人的な社会貢献活動は、権利として尊重されます。
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